DX連載(1) – DXとは何か
DXとは何なのか
最近巷でDXという単語を見聞きする機会が多いのではないでしょうか?
新聞やビジネス誌、タクシーのコマーシャルなどなど。。
DXという単語を目にしない日はないと言っていいほどです。
DXに取り組み、成果を上げ始める企業も徐々に登場しているようです。
IT系の仕事に関わることが少ない方でもDXはIT系の単語でビジネスを良くしてくれるものらしい、という認識はあるのではないでしょうか?
この連載ではまず、DXとは何なのかを紹介いたします。
そして、なぜ企業がDXに取り組んでいるのか、どんなメリットがありどんなデメリットがあるのか。
実際にDXを推進する企業はどんな取り組みをしているのか。
自社でDXに取り組む場合、どのように推進していけば良いのかをお伝えしていこうと思います。
DXの定義
DXは、デジタルテクノロジーを使用して、変化するビジネスおよび市場の要件を満たすために、新しいビジネスプロセス、文化、および顧客体験を創造する取り組みです。今まで築き上げてきたビジネスそのものを再考し、変革することがDX(デジタルトランスフォーメーション)です。
これは、マーケティング、サービスあるいは製品、バックオフィスなどの従来の役割を横断する取り組みで一つの事業や業務に留まるものではありません。
そのため、一部門が主導するのではなく、経営層が戦略的に計画すべき取り組みです。
これまでに、紙からエクセル、さらには複数の同時作業を受け入れるアプリケーションとIT活用は日々進化してきました。
ツールとしてのITには業務の効率化には一定の成果がありましたが、基本的には紙でやっていた業務をITに置き換える取り組みだと言えます。
DXでは、デジタルテクノロジーを活用して、ビジネスのやり方、つまり顧客との関わり方を再考する点に特徴があります。
経済産業省が2018年12月に発表した「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン(DX推進ガイドライン)」では、以下のように定義されています。秀逸な表現ですので引用させて頂きます。
企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること
これまでの単純なIT化あるいはシステム化とは異なり、企業側が変わらなければならないため、非常に難易度の高い取り組みだと言えます。
難易度が高く失敗のリスクも高い取り組みですが、世界に目を向けると名だたる企業がDXに取り組んでいますし、日本でもDXに取り組む企業が増えてきています。なぜでしょうか?
次回以降で、なぜDXに取り組む必要があるのか。何ができるのか。メリットデメリットを交えて解説していきたいと思います。